省レアアース化の背景

2010年秋に起こった尖閣諸島沖の事件を契機に、ネオジム磁石に使用される“ネオジム”と“ジスプロ”という2つのレアアースの価格が上がり始め、さらにその後中国が輸出許可枠の削減を進めたことで急騰。中国産のレアアースが世界の9割を占めていることで、日本の産業界に調達への懸念が広がったことにより、レアアース対策が行われることとなったのだ。

防衛策により消費量が低下

国内メーカーのTDKでは、ネオジム磁石を生産するする際に加えられるジスプロの使用量を最大で半減できる新工法を開発。自動車メーカーの日産自動車は、積極的に周辺機器の設計変更を行い、ネオジム磁石の使用量を減らし、家電メーカーは省エネ家電で使われるコンプレッサー用モーター磁石を従来型のフェライト磁石へ置き換える動きをみせた。こうした防衛策によって2011年の日本におけるレアアース消費量は前年比から2割も削減された。